子供が家を出て独立するなど、ライフスタイルの変化によって、自宅が必要以上に大きくなる場合があります。この記事では、減築リフォームについて徹底解説します。メリットやデメリット、おおよその費用目安も紹介するので、ぜひ最後までチェックしてみてください。

この記事を読むための時間：3分

減築とは？

減築とは、既存の建物の床面積を減らして家をダウンサイジングするリフォームのことです。

減築はどのような場合に行う？

家族の単身赴任や独立によって、住人の人数が変わった場合など、これまで使用していた部屋が不要になるケースがあります。部屋が余っていると、光熱費がかさんだり掃除の手間が無駄にかかったりするデメリットがあるため、減築を検討する人が多いようです。

減築リフォームの費用

減築リフォームにかかる費用は、11万円〜15万円/1㎡ほどです。建築を行う場所の面積はもちろん、建物の構造や劣化具合などによっても費用は前後します。さらに、廃材の処分費用や足場費用なども必要になるため、正確な予算が知りたい方は一度リフォーム会社に相談してみましょう。

減築リフォームを行うメリット

ここからは、減築リフォームを行うメリットをご紹介します。

防犯性の向上が期待できる

長い期間使われずに明かりのずっと灯らない部屋があると、泥棒を始めとする犯罪者の侵入経路として目をつけられてしまいます。減築リフォームを行い、人の気配がしないスペースをなくすことで、防犯性の向上につながるでしょう。

耐震性能が上がる場合も

2階を減築すると1階が支えなければならない重さが減るため、ほとんどの場合耐震性が向上します。地震発生率の高い日本において、耐震性の向上は非常に大切です。

しかし、建築リフォームによって耐震性が必ずしも上がるとは限らないため、耐震性能を重視する方は、事前にリフォーム業者に相談しておきましょう。

メンテナンスにかかる費用や光熱費が減る

建物自体が小さくなるため、外壁塗装や屋根の修繕等のリフォームを行う際の費用を抑えられます。また空間自体も狭くなって空調の効率が良くなるため、冷暖房費も減らせるでしょう。

固定資産税が安くなる

固定資産税は、家の床面積の広さに応じて税率が変動します。建築を行うことで床面積は縮小するため、固定資産税を抑えることが可能です。場合によっては年間で十数万円ほどの節約効果が期待できます

減築リフォームを行うデメリット

ここでは、減築リフォームを行うことのデメリットをご紹介します。

工事費用が高くなりやすい

減築リフォームを行う場合、削った建物の補強をする必要があるため、工事費用が高くなりやすい傾向があります。しかしこれは、減築による耐久力の低下を防ぐためにも必要な施工です。耐震補強や防水対策など、今後の安全のための費用は惜しまないようにしましょう。

思いのほか狭くなってしまう

減築を行う前には、さまざまな生活場面を想定しながら計画を立てる必要があります。建築が完了した後で、物の収納場所や友人の宿泊場所に困っても、取り返しがつきません。減築後の生活をしっかりとイメージして、後悔のないリフォームを行いましょう。

仮住まいに住む必要がある場合も

工事の内容や規模にもよりますが、場合によっては、ホテルやウィークリーマンションなどの仮住まいを用意する必要があります。費用がかかるのはもちろんのこと、通勤や通学に支障をきたす可能性も考えられます。そのため、早めに仮住まいは確保しなければいけません。仮住まいの必要性や、期間などの気になる点は、打ち合わせの段階でしっかりと確認しておいてください。

ライフステージに合わせて減築リフォームを検討しよう

家の広さや間取りは、ライフステージや家族構成に合わせていくことが大切です。減築リフォームを行うメリットやデメリットをきちんと把握した上で、現在の状況に合った住まいにカスタムしていきましょう。